賃貸物件の「フリーレント」とは？存在する理由やデメリットを解説

物件情報を見ていると「フリーレント」の表記を目にすることがあります。
家賃が一定期間無料になるフリーレントは、一見メリットが大きそうに見えますが、デメリットも存在するため注意が必要です。
そこで今回は、フリーレントの意味や存在する理由、フリーレントの賃貸物件に住むデメリット、かかる初期費用を解説します。

フリーレントの賃貸物件が存在する理由

フリーレントの賃貸物件に住むことを決める前に、そもそもどのような契約形態なのかしっかり把握しておくことが大切です。
ここでは、フリーレントの意味とフリーレントの賃貸物件が存在する理由、フリーレントのメリットに分けて解説します。

フリーレントとは？

「フリー」は無料、「レント」は賃料を意味し、「フリーレント」は一定期間家賃が無料であることを示す用語です。
家賃が無料となる条件として、一般的には「家賃無料期間終了後も住み続けること」が求められます。
無料期間は、数日から数週間、1か月など、さまざまな期間で設定されています。
無料となるのは賃料のみで、共益費や管理費は毎月発生する点に注意が必要です。
近年では、アパートやマンション、一人暮らし向けの物件からファミリータイプの物件まで、さまざまな形態の賃貸物件でフリーレントが導入されています。

フリーレントはなぜ存在するのか

借りる側からすれば、家賃無料は非常に助かりますが、貸し手側にはどのようなメリットがあるのか疑問に思われることもあるでしょう。
フリーレントの主な目的は、空室が長期間続く物件に早く入居者を入れることです。
家賃を下げると、他の住人の間で不公平感が生じる可能性があります。
また、オーナーが将来的な売却を検討している場合、家賃を値下げすると資産価値が下がるおそれがあるでしょう。
そのため、家賃の値下げではなく、フリーレントの形で入居者の初期費用の負担を軽減し、借りてもらいやすくする方法が選ばれています。

フリーレントのメリット

入居者から見たフリーレントのメリットは、二重家賃が発生しにくい点です。
引っ越し時には、1か月以上前に退去通知をすることが一般的です。
そのため、契約更新に合わせて新居を探し始めると、旧居と新居の二重家賃を支払う期間が発生しやすくなります。
フリーレントの物件を選ぶと、旧居の家賃を支払っている期間に新居の家賃を払う必要がなくなるでしょう。
ファミリーやカップルなど、荷物が多い場合でも、引っ越しの日程に余裕を持たせることができ、引っ越し業者の手配もしやすくなります。

フリーレントの賃貸物件のデメリット

金銭面でお得に思えるフリーレントの賃貸物件ですが、デメリットもしっかり理解したうえで入居を決めることが大切です。
ここでは、4つのデメリットを解説します。

デメリット①違約金が発生する

フリーレントの条件は、家賃無料の期間を含めた一定期間、その物件に住み続けることです。
定められた入居期間内に退去すると、違約金が発生する場合がある点はデメリットです。
フリーレントを利用して無料期間だけ賃貸物件に住むことはできないため、注意するようにしましょう。
また、無料だからといって先の計画が未定の段階で入居を決めてしまうと、後に状況が変わり転居が必要になることもあります。
フリーレントを利用する場合には、後の移転予定について慎重に考えておくことが重要です。

デメリット②家賃以外の費用が発生する場合がある

フリーレントでは、家賃のみが無料となるケースが多いです。
管理費や共益費、駐車場代などは、フリーレント期間中も発生する可能性があります。
フリーレント期間中にかかる費用については、契約内容をあらかじめ確認しておくことが重要です。
すべての費用が無料だと誤解していると、入居後に予算が足りなくなる可能性があるため、注意が必要です。

デメリット③家賃が高い場合がある

フリーレントでは、一定期間の家賃を無料にして入居者を引き寄せる代わりに、フリーレント終了後の家賃が高く設定されているケースもあります。
そのような賃貸物件は、一見お得に見えますが、長期的な費用を計算すると割高になる可能性があります。
フリーレント物件の中には、家賃が相場より1割高く設定されているところもあり、注意が必要です。
フリーレント後の家賃が適正かどうか判断するために、事前に近隣の類似物件の家賃相場を調べておくことをおすすめします。

デメリット④物件数が少ない

近年、フリーレント物件は増えてきていますが、全体数はそれほど多くありません。
フリーレント物件を条件に部屋探しをすると、なかなか部屋が見つからない可能性があります。
また、賃貸に出ているフリーレント物件が立地や住宅性能などの面で、自分の条件に合わない場合もあります。
ほかの条件を優先して探したうえで、フリーレントを実施している物件が見つかれば検討するようにすると、効率的に部屋探しが進められるでしょう。

フリーレントの賃貸物件でかかる初期費用

フリーレントの賃貸物件では、一定期間の家賃が無料となるため、引っ越し時の初期費用を抑えられます。
とはいえ、家賃以外でかかる初期費用もあるため、ある程度の予算を用意しておくことは必要です。
ここでは、敷金・礼金、仲介手数料、日割り計算についてに分けて解説します。

敷金・礼金

敷金・礼金0円かつフリーレントの賃貸物件も稀に存在します。
しかし、多くの物件では初期費用を軽減するために、敷金・礼金0円またはフリーレントのどちらか一方が導入されているケースが多いです。
礼金は地域によって有無や金額が異なるため、事前に確認が必要です。
また、管理費や共益費は家賃に含まれている場合と別途請求される場合があります。
別途かかる場合は、翌月分の管理費や共益費を入居時に支払うことが多いため、あらかじめ費用を準備しておくことが重要です。

仲介手数料

フリーレントの賃貸物件でも、契約成立時に不動産会社に仲介手数料を支払う必要があります。
ただし、UR賃貸やオーナーと直接取引をした場合、オーナーが仲介手数料を負担する契約を結んでいる場合には、支払わなくて済むケースもあります。
仲介手数料は家賃の1か月分が相場です。
敷金・礼金と合わせると大きな出費となるため、あらかじめ費用を準備しておくことが重要です。

フリーレント物件の日割り計算について

フリーレントの適用条件は契約によって異なるため、事前に確認することが重要です。
たとえば、翌月の1か月分がフリーレント期間に設定されている場合、当月の家賃は日割りで支払うケースと、当月はカウントせず翌々月から家賃を支払うケースがあります。
また、月途中で契約した場合、フリーレントは1か月分に適用されず、残り期間の日割り計算分だけがフリーレントになる場合もあります。
フリーレント期間の設定によって負担額は異なるため、契約前に開始日や日割り計算についてしっかり確認しておきましょう。
さらに、契約更新時期も考慮し、契約日を明確にしておくことが大切です。
契約日がフリーレント開始前に設定されており、1年契約の場合、家賃支払い開始から1年以内に更新時期が来るので注意が必要です。

まとめ

フリーレントの賃貸物件とは、一定期間家賃を無料にする契約形態を指します。
フリーレントには、違約金が発生する点や相場より家賃が高い場合があるデメリットも存在するため、注意しましょう。
フリーレントの場合でも、敷金・礼金や管理費、仲介手数料などの初期費用はかかるため、十分な費用を準備しておくことは大切です。